
本発表は、1992年から2008年の期間における日本の都道府県間の環境効率の収束に関するものです。新たなノンパラメトリック密度推定によるクラスタリングの枠組みを用いて、環境効率の二つの代替指標を比較します。一つは地域内総生産とCO2排出量の比に基づく従来型の指標、もう一つは包絡分析法(DEA)モデルに基づくより包括的な指標です。結果は、一方で、従来型の指標を用いた場合には分布内の移動性が乏しく、単一の収束クラスターのみが存在する可能性を示しています。他方で、DEAに基づく環境効率の指標を用いた場合には、大きな後退的移動と少なくとも二つの収束クラスターが識別されます。本稿は、生産要素を考慮することの重要性を論じて結論づけます。これらの要素が日本における地域収束クラスターの形成を駆動していると考えられるためです。